HDR太陽光発電

年間約200万円の売電収入が20年間!!

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物件一覧

発電所名 完工予定日 物件名/所在地 売電予想額(初年度)
想定投資表面利回り(*)
システム容量 ステータス 現場写真
A-0021
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2015年
3月
香川県さぬき市 2,381,220円
9.5%
49.5kW
B-0136
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2015年
3月
千葉県鴨川市 2,131,528円
9.5%
49.5kW
B-0093
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2015年
9月
青森県青森市 1,753,891円
9.75%
49.5kW
B-0186
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2015年
9月
青森県青森市 2,039,359円
9.75%
49.5kW
B-0032
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2015年
9月
秋田県にかほ市 1,826,058円
9.75%
49.5kW
B-0114
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2015年
9月
三重県多気郡 1,702,100円
9.5%
49.5kW
B-0182
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2015年
9月
茨城県水戸市 1,698,120円
9.5%
49.5kW
B-0190
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2015年
10月
富山県富山市 1,839,463円
9.5%
49.5kW
B-0129
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2015年
10月
埼玉県東松山市 2,138,062円
9.5%
49.5kW
B-0072
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2015年
10月
石川県鳳珠郡 1,964,503円
9.5%
49.5kW
B-0074
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2015年
10月
千葉県八街市 2,094,126円
9.5%
49.5kW
B-0076
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2015年
10月
千葉県八街市 2,094,126円
9.5%
49.5kW
B-0181
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2015年
10月
鳥取県西伯郡 1,951,054円
9.5%
49.5kW
B-0112
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2015年
11月
島根県雲南市 2,021,275円
9.5%
49.5kW
B-0183
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2015年
11月
千葉県東金市 1,851,585円
9.5%
44kW
B-0106
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2015年
11月
島根県松江市 571,015円
9.5%
16.5kW
B-0018
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2015年
11月
鹿児島県南さつま市 1,982,243円
9.5%
49.5kW
B-0200
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2015年
11月
千葉県長生郡 1,602,333円
9.5%
38.5kW
B-0185
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2015年
12月
埼玉県児玉郡 2,078,744円
9.5%
49.5kW
B-0020
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2016年
1月
鹿児島県鹿屋市 2,128,928円
9.5%
49.5kW
B-0065
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2016年
1月
岩手県盛岡市 2,080,720円
9.75%
49.5kW
B-0045
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2016年
1月
鹿児島県曽於郡 2,054,420円
9.5%
49.5kW
B-0030
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2016年
1月
鹿児島県曽於郡 2,170,701円
9.5%
49.5kW
B-0039
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2016年
3月
鹿児島県曽於郡 2,029,767円
9.5%
49.5kW
B-0006
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2016年
7月
鹿児島県霧島市 2,126,369円
9.5%
49.5kW
B-0121
問い合わせ
2016年
8月
新潟県長岡市 1,193,967円
9.5%
38.5kW
B-0132
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2016年
8月
新潟県柏崎市 1,796,360円
9.5%
49.5kW
B-0115
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2016年
10月
栃木県大田原市 2,339,322円
9.5%
49.5kW
B-0134
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2016年
11月
新潟県新発田市 1,793,460円
10.31%
49.5kW
B-0119
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2017年
3月
福島県東白川郡 2,232,287円
9.75%
49.5kW
B-0062
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2017年
3月
鹿児島県志布志市 2,144,652円
9.5%
49.5kW
B-0103
問い合わせ
2017年
8月
岐阜県高山市 1,530,309円
9.5%
44kW

HDR太陽光発電の特徴

20年間で約4000万円の収入

発電した東京電力や九州電力などの電力会社に売却すると年間約200万円の収入になります。 売電収入は20年間安定した収入となり、累計で約4000万円、そのうち初期投資額とランニングコストを差し引いても約1500万円の利益が得られる試算になります。

毎月約17万円収益

設置場所の当月における日照量によりますが、弊社49.5kW発電所一基で毎月約17万円の売電収入が得られます。

発電された電気は東京電力など電力会社に売却しますが、その価額は固定価格買取制度により保証されています。

固定価格買取制度とは、各地域の電力会社に対して、太陽光で発電された電気の全量について、一定期間・一定価格で買取することを法律によって義務づけた制度です。国はこのような制度で太陽光発電への投資を保護することによって、クリーンなエネルギーの普及を目指しており、私たちはこの制度を利用することで安定的な収入を得ることができます。

例えば、平成26年度申請の49.5kW太陽光発電の場合には、20年間税込み34.56円/1kWでの売却をする事ができることが保証されています。

ローンを利用することで頭金0円でも購入できます

提携信販会社であるアプラスの"ソーラーローン"を利用すると、発電設備購入金額の全額をローンにする事ができるため、 初期費用0円で発電所を所有することができます。フルローンで購入した場合であっても、通常その返済は売電収入の中から無理なく返済していくことができ、さらに返済した上で残りの売電収入は手元に残る計算になります。

※フルローンの場合のシミュレーション

    売電収入約17万/月・返済12.5万/月(ただし、最初の2ヶ月は収益0円)

    期間 収入 支払い 利益
    0~15年目 17万円 12.5万円 4.5万円
    16~20年目 16万円 0円 16万円

返済回数はお客様ご自身で自由に選択する事ができ、毎月の売電収入相当額を返済に充て、完済までの期間をより短く設定することも可能です。

節税

グリーン投資減税による30%特別償却(2016年3月末まで)や、生産性向上設備投資促進税制を利用した100%即時償却(2016年3月末まで)など税金対策としても有効です。 太陽光発電を利用した節税に関しては 詳細ページを用意しましたので、そちらも併せてご覧ください。

他の業者と比較し価格が安い

他の業者の販売する同等設備の一般的な相場は2300万円程度です。弊社では不要な中間業者を排除し、グループ会社による設置工事を行うことで、より安価で提供しております。

初期投資額を抑えることで収益性はより高いものとなります。

簡単な手続きで、太陽光発電所を所有できます

土地の取得、設備の調達、施工、経済産業省への設備認定申請、電力会社との契約などは全て弊社が行うため、面倒な手続きは一切不要で簡単に太陽光発電設備を所有し売電収入を得ることができます。

保証

太陽光パネルなど主要部品に関してはメーカー・販売店が、設置工事に関しては吉見建設が、販売した太陽光発電設備について一定期間の動作を保証し、万が一設備に不良があった場合には修理・交換対応いたします。

また、オプションで保険に加入していただくことで事故や災害があったときも安心です。

その他、固定価格買取期間中に設備が不要になった場合や、想定していた売電収入が得られなかった場合に、設備購入金額からそれまでの累計売電金額を差し引いた額で弊社が設備を引き取る下取りサービスもございます。

環境に良く、PR効果も見込めます

太陽光発電はCO^2や有害物質を排出しない環境に優しいクリーンなエネルギーです。この太陽光設備を稼働する事で、年間でおよそ28tのCO^2を削減でき、これは杉の木に換算すると2000本にあたります。
このような設備を保有している事は企業のイメージアップ等にも繋がりPR効果も見込めます。

実物資産

発電所は実際にご自身で確認できます。

資産運用において、金融資産とバランスをとるうえでも比較的低リスクといえます。

太陽光発電と節税

グリーン投資減税

国は太陽光発電のような再生可能エネルギー設備の普及促進のため、このような設備に投資した個人・法人に対し税制上の優遇措置を行う"グリーン投資減税"という制度を実施しています。

通常、このような長期間にわたって使用される設備投資を行った場合には、その資産が使用できる期間にわたって費用配分する減価償却が行われます。
それに対し、一定要件を満たしグリーン投資減税の適用があると初年度にこの設備投資の30%を、課税期間の経費や損金にすることができます。

(1) グリーン投資減税の適用要件

グリーン投資減税の適用要件は以下の通りになります。

適用要件
  1. 平成28年3月31日までの期間内に太陽光発電設備を取得
  2. 取得等した日から1年以内に国内において事業の用に供する
  3. 太陽光発電設備は経済産業大臣による認定発電設備で、出力10kW以上
  4. 当該設備が新品であること

これらの要件を満たす場合には取得価額の30%を償却することができ、所得税や法人税が減額される場合があります。

注意しなければならないのは、この太陽光発電設備が事業の用に供される必要があること。 そのため、個人の場合には発電事業による所得が雑所得ではなく、事業所得に該当する必要があります。

(2) 売電収入を事業所得とする為には

過去の裁判所の判断によれば、事業所得とは

①自己の計算と危険において独立して営まれ、②営利性、③有償性を有し、かつ、④反復継続して遂行する意思と社会的地位とが客観的に認められる業務から生ずる所得

であるとされています。

太陽光発電設備を購入し、売電を行い、その利益を得るのはお客様であるため①、②、③の要件は通常であれば問題なく認められると考えられます。

そこで実務上は④の要件がポイントととなります。反復継続して遂行する意思と社会的地位とが客観的に認められるためには、自らが事業主として設備の管理業務を確実に実施する必要があると考えられ、資源エネルギー庁の公表している目安においても、一定の管理を施している事を当該設備における売電収入を事業所得とするための要件とされています。

(http://www.enecho.meti.go.jp/category/others/green_tax/greensite/green/)

※この点弊社は、発電設備の販売に併せ販売後の設備管理についてお客様をサポートする安心見回りサービスを実施しております。

生産性向上設備投資促進税制

法人・個人事業主の方は、太陽光発電設備の設置費用の100%即時償却または税額控除5%を受けられる可能性もあります。[平成28年3月31日まで]

(1)生産性向上設備投資促進税制とは

平成26年1月20日に産業競争力強化法の制定に伴って新設された「生産性向上設備投資促進税制」は”生産性を特に向上させる”と認められた設備投資について、即時償却又は最大5%の税額控除が適用される制度です。

(2)対象

・青色申告をしている法人・個人(対象業種に制限なし)

・設備を平成28年の3月末までに取得(=引渡)及び事業供用(=連系)が必要。

・設備を取得する前に税理士等の確認、および経済産業局から事前確認書の発行を受ける必要あり。

・設備金額が160万円以上

・投資計画における投資利益率が年5%以上(資本金1億円超の会社等は15%以上)




※本ウェブサイトの記述はあくまでも一般情報として掲載されているものであり、必ずしも、すべての要件や適用除外等について完全な記述であることを意図するものではありません。 個別のケースによっては結論が異なる場合があります。詳しくはお近くの税務署や税理士に御相談ください。

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